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2010年10月

児童虐待の背景にあるもの(その2)

いい親と子の関係とは

711日に起きた5歳の女の子の虐待事件、これは24歳になる母親と無職で内縁の夫26歳によるものだ。長崎では5歳になる男の子に暴行したとして、31歳の母親と交際相手である31歳の男性が逮捕されている。さらに8月には生後1カ月半の次男を床に落とし、頭に大けがをさせたとして、傷害容疑で逮捕された23歳の母親。「育児に疲れた」といっている。今月12日には、耳の不自由なホームレス男性に熱湯をかけて大やけどを負わせた中学3年生の男子が逮捕されている。なぜこのような無残な事件が起きるのだろう。親と子の間に何かが起きている。その真実に迫ってみよう!

離婚件数が年間30万件と急増し、婚姻3組に1組が離婚していることになる。そこには経済的問題や子どものことで悩みを抱え込んでいることを明らかにしてきた。45歳未満の離婚した女性の半数以上が子どもを抱えての離婚という事実がある。その親権者となるのは母側であり8割を越えている。1_2

離婚を親権者からみると離婚したことによって母子関係は「良くなった」と答えるのが28.1%、「悪くなった」はわずか4.1%である。また、子どもの情緒面の変化として「安定してきた」と考えているのが25.3%と4人に1人の割合だ。反面「不安定になった」と捉えるものは17.4%もいる。これは決して少ない数値ではない。子どもの立場から考えるなら、父親がいなくなるということは、心細く不安な思いに駆られているのではないだろうか?子どもらの情緒面は大きく揺れ動いていることであろう。2_2 

児童虐待は

近年、児童虐待として取り上げられるケースは富に増えてきている。このグラフは全国の児童相談所で対応した児童虐待相談対応件数の年次推移を示したものだ。統計を取り始めた1990年では、わずか1,000件ほどであったのが2006年には37千件を超えている。この間、2002年には児童虐待防止法が施行されている。この急増する虐待件数は、潜在していたものが法令により顕在化してきたものが多くを占めていると思われる。反面、離婚の増加に負うところも大きく寄与しているのではないだろうか!3_2

その法令による児童虐待とは18歳未満の児童を対象として、身体的虐待、ネグレクトによるもの、性的虐待、心理的虐待の4項目を挙げている。特に、注目したいのはの心理的虐待が取り上げられたことである。のいずれにも該当しないものと定義されているが、実際は親も気付かない身体的、ネグレクト的、性的なものによって子どもたちの心を大きく蝕んで情緒面で弊害を与えていることも大きい。この、心的外傷後ストレス障害(PTSDPost-traumatic stress disorder)とは、生命の危機的または重大な出来事が、幼い心に加えられた衝撃的な傷となり、様々なストレス障害を引き起こす疾患を指し、記憶の回避や忘却傾向、幸福感の喪失、感情鈍麻などといった症状を呈するとまでいわれている。4_2

では実際に報告された虐待として内訳をみると身体的虐待が41.2%と最も多い。次いでネグレクト38.5%、心理的虐待17.2%であり、性的虐待は3.2%と少ない。しかし、この性的なものも少しずつ顕在化し増えてきているという。中高生の高学年において増えてきているようだ。この性的な問題は必然的に内へうちへと引き籠りがちで心理的なものとなり、そのトラウマが後々に大きな弊害をもたらすことが考えられる。5_2

報告された主たる虐待者についてみると実の母親が62.8%と最も多い。次いで父親の22.0%、実父以外の父、これは継父や内縁の男性を意味しており6.5%と少ない。しかし、ここでは主たる虐待者となっているため新しい男と子どもの間に立つ母の心の中で葛藤が生じ顕在化する事例も多く含まれているのではないかとも考える。6_3

母親が虐待者となる要因を考えるなら、リプロ・ヘルス情報センターの「幼児虐待の問題」でも示しているように望まない妊娠・出産で生まれてきた場合に多いことが一つあげられる。

http://homepage3.nifty.com/m-suga/childabuse.html

望まない妊娠であった場合は往々にして夫からの協力や理解が得られないことがみられ、それに対する反発も気持ちが考えられる。そして、それが高じて育児に対するストレスや疲れ・戸惑いも要因となりうる。その多くはネグレクトによる育児否定だ。その結果、離婚という選択肢に達することにもなろう。7_2

反面、再婚して相手の男に子どもがいた場合も、その子に対する嫉みを抱くことも考えられる。逆に自分に子どもがいて、相手の男性との狭間に立って葛藤し、子が邪魔な存在という考えも生じるようになるだろう。

虐待される子どもたちは

虐待相談がなされた児童の年齢構成をみると3歳未満の幼児、3歳から学童前の子どもが40%を占め、小学児童も4割であり、中学、高校生は20%にも満たない。しかしながら、中学以上の発生件数が徐々にではあるが増加してきているといわれている。性的なものが増えてきているようだ。この手の被害は表に出ないことが多く、心理的なものとなって後々傷害を発現することはすでに述べた。成長期の子に与える心理的トラウマは大きい。 8_2

次に、東京都福祉保健局の児童虐待の実態「輝かせよう子どもの未来、育てよう地域のネットワーク」の報告から虐待児童の重症度についてみると「生命の危機有」1.7%、重度8.9%、中等度25.4%、軽度39.9%とある。メディアに表れるのは生命の危機ありや重度虐待であり氷山の一角といえよう。このグラフをみるに当たり可能な限り早く、軽度のものを見出し対応することの重要性を指し示すものと考える。虐待が開始されてから児童相談所が一時保護するまでの期間は厚労省の報告では3年以上が24%と、1年から3年未満の20%よりも多い数値が示されている。このように虐待を受けている子どもらは、徐々に広がりをみせ次第に重症化していく様相を呈しているようだ。9_2

虐待のある家庭は

実際に虐待として報告された家庭の状況をみると、ひとり親の家庭が最も多く31.8%と示されている。そして経済的に困窮している家庭が30.8%と続いていた。このことは、離婚することによって母親が抱える悩みとして経済的なことや子どものことが70%以上あったと前に述べたが、その背景とよく一致している。

親族や近隣から孤立している家庭が23.6%、夫婦間不和20.4%、育児疲れ18.9%と続いている。しかも、ひとり親家庭と経済的に困窮している家庭が、そのあとに続く親族・近隣から孤立している家庭や夫婦間不和の家庭とが合わせもった複雑な家庭を構築しているようだ。親族や近隣からの孤立は母が子育てしていくうえには極めて不利な条件となる。夫婦不和が続けば、育児にも当然その弊害が現れ、離婚への選択肢を考えざるを得なくなってくるのではないか。益々追い詰められていく母親像がみえてくる。10_2

その追い詰められていく母親の姿が、虐待者となった心身の状態として、「特に問題なし」から「性格が偏り」はじめ、人格障害となって表れ、精神・神経症となって重症化しているのではないだろうか!虐待児童の重篤度にも比例しているようにも思われる。 11_2

追込まれる母

追い込まれていく環境の下で親から育てられていく子どもへの心理的影響は極めて大きいと思われる。情緒が不安定になり精神的発達の遅れをきたすであろう。性格の偏りが引き継がれていけば、次世代への影響も考えなければならない。12_2

虐待を行った者たちのその行為に対する認識も考えなければならない。虐待と捉えずに単なる躾であると考えているのであれば、その子どもに対する虐待は虐待として続けられていく。虐待を否認したり、行為は認めるが言い逃れをしたり、その行為を躾と主張するのが多い。しかも男に!継母にもその考えを持っていることが多いようだ。また、虐待をしていると認め何らかの支援を求めているのは実母に多いことが明らかに示されている。産みの親としての心がそうするのであろう!

児童は人間発達の段階にあり、特に8歳までは心を形造るうえで重要な時期である。それ以降は心が完成していくプロセスにある。その中で受ける傷は精神面で大きなトラウマを抱え込む。発達する過程にある子どもは、繊細な心を持ち多感である。子どもを持つ親たちは子心を知ることが大切である。自分のことより子に未来を託してはどうだろうか!

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児童虐待の背景にあるもの

最近、児童虐待で新聞の社会面を賑わしていることが多くなってきた。10月の8日に「5歳の長女を虐待して大けがを負わせたとして、京都府警捜査1課と宮津署は7日、傷害の疑いで、宮津市鏡ケ浦、無職○真○子容疑者(24)と内縁の夫で無職藤○啓○容疑者(26)を逮捕した」との報道には目に余るものを感じた。頻発する児童虐待の背景に、「再婚者の連れ子に対する嫉妬・憎悪(いわゆる継子いじめなど)」といったものや「離婚後、新たに生計を共にする者にとって邪魔な存在」として生じることが多いという。いわゆる継子いじめが背景に隠されているのではないかと考えたくなる。

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そこでわが国における婚姻様式は「どのような形態をたどっているのか」について調べてみた。初婚件数の年次推移を水色の線で示している。1972年の年間初婚件数は91.5万組でピークを示している。これは第一団塊世代の結婚ブームの表れといえよう。次に1993年の65.4万組と小さなピークを示し、以降漸減しており、2005年には53.3万組と半減するほどまでにきている。ところが、再婚件数は1990年代までは10万組前後を推移していたが、2000年代に入り15万組を超えて2005年には18.1万組と急増してきている。初婚に比べ3分の1が再婚組となっているのだ。

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再婚が増えるということは、離婚のカップルが増えていることになる。その離婚件数の推移を調べてみた。1960年頃、離婚件数は底値をついていたが1970年頃より増え始め1983年には17.9万組と一つのピークを作っていた。これは離婚したものの多くが10年間の同居生活で区切りがつけられるという説に呼応するかの如く第一団塊世代のものによるものと推察できる。その後、離婚ブームは、一時的に収まることが示されている。10年を一区切りとして1992年には17.9万組と同じ値を示してきている。その後、漸増し2002年に29万組となって大きなピークを作り、以降再び低下し始めている。2008年の25.1万組という数値は、おそらく下げ止まりを示し、その後上昇するのではと推測できる。

初婚と再婚組を合わせた数値を婚姻件数として分母に用い離婚件数を分子にし離婚率を求めると、1970年代後半よりパラレルに推移していることが示されている。そして2000年より3分の133.3%を超えており、結婚3人に1人が離婚していることになる。

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離婚した女性の年齢を5歳階級別にして女性人口1,000人に対しての離婚率でもって1975年から2005年を4つに区分して40年間の年代間の構成比をみると、その3つの違いが明らかに示されている。先ず、第一は各10年間ごとに、その曲線が上方に膨らみをみせている。離婚件数が確実に増えていることを示している。

次に、各年のピークが25-29歳であったのが、2005年は30-34歳へと移行してきたことである。晩婚化の一つの表れ現象を示していると思われる。

更に、特徴付けられるのは、30歳後半、40歳代への膨らみが増して、熟年離婚という形態が窺われている。このように離婚者の増加に伴って、離婚年齢のピークが25歳後半から30歳前半へと、そして熟年離婚という推移が見て取れる。

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この離婚が経済状態と大きなかかわりがあるか否かをみてみよう。先に述べた離婚件数の年次推移を一次回帰式で傾向線を求めその乖離を離婚の場合はマイナス値として求め、景気を実質GDPの年次推移を同様に回帰式で求めプラス値は景気上昇としてプロットしたのが右のグラフである。

1980年頃より景気が下降するに先立って離婚件数が増加し下方に推移し、景気の上昇と共に離婚数も減少し上方へとプロットされている。2000年から景気の低迷と共に離婚数は増加し下方へとプロットされている。離婚は景気の変動と共に推移していることが明らかなようだ。

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離婚後の就業形態と経済状況について、厚労省統計局の人口動態社会経済面調査報告の平成9年度「離婚家庭の子ども」調査より覗いてみることとする。

下段に離婚後の就業形態を女性側からの視点で示した。常勤職に就くものが37.6%、( )内の数値73.5%は夫であった男性の常勤職についている割合である。パート・アルバイトが37.1%であり、2つ合わせて4分の3を占めている。男性がわずか1.2%にしか過ぎない。ここに男女間の大きな違いが垣間みえる。無職というのも18.6%と女性に多い。

そして上段に離婚したことによって経済状況が苦しくなったと答える者の出現頻度を示した。全体で女性は61.2%が「苦しくなった」と答えており、男性は35.7%である。パート職66.8%、家庭内職73.3%、無職64.6%といずれもが平均を上回って財政に問題を抱え込んでいることが示されている。離婚することによって女性の財政は厳しさを一層強く増すことになる。

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離婚することによって生じた悩みについて聞いている。親権者となった女性1,549名中1,436名(92.7%)が悩みを抱え込んでいる。その大きな理由に「経済的なこと」(78.8%)であり、「子どものこと」(72.0%)である。次に多いのが「仕事と子育てのこと」が46.9%、「就職のこと」29.2%と続いている。女性は離婚することによって、経済的問題と子育て問題が大きくのしかかってくる。

離婚に際して親権を行使するのはどちらかということになる。親権を問わない離婚は全体で42.7%、25歳未満26.6%、25-3439.4%、35-4430.4%、45歳以上69.8%とある。生殖年齢にある女性の7割強は子どもを抱えての離婚となっている。しかも、親権を行うのは常に女性が殆どといえよう。15-2488.1%、25-3485.9%、35-4479.0%、45歳以上74.9%となっている。

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わが国の離婚という現象、実態をみるにつけ、その数は景気動向に合わせ確実に増加傾向を示している。しかも7割の女性が子どもを抱えてのものとなり、その8割が子どもを引き取り育てることになる。子育てと経済状況が重く壁となり圧し掛かっているのが現実となって表れている!

健全な子育てのできる環境とは、一体どのように考えていけばよいのだろうか?次回は、児童虐待の現実について考えてみたい。

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更年期セックスの嘘ホント

本日発売されたサンデー毎日の1017日号に「更年期セックスの嘘ホント」と題しての記事が掲載されております。『やればいいってもんじゃないわよ!!』という小見出しに、頭痛に肩こり、いらいらする…と不定愁訴に見舞われる更年期の女性。セックスレスがそれに輪をかけていると思いきや、本当のところは“している”女性の方が悩みは深いらしい。セックスをすればいいってもんじゃない。最新調査で分かった女の本音とは…という書き出しで始まっております。

本誌に掲載されております内容は、102~3日に鹿児島で開催された第25回日本更年期医学会学術集会で「中高年女性の不定愁訴と性生活に関する検討」という演題をもとに、その研究をされている東邦大学医学部の前客員教授の木村好秀先生と教授の齋藤益子先生を取材されて、更年期女性と性生活の問題を赤裸々に現在の社会的生活の側面と照らし合せながら実態を浮き彫りにしたものでした。1_3

中高年女性の性生活の問題を主軸にしながら英国のコンドームブランド「デュレックス」が報告している世界25か国中セックスの回数が1年間で48回と最下位であること踏まえて日本人の性を取り上げているのです。

この性に関します問題は、生活の基盤をなしていくものだけに大いに考えさせられる内容です。それは中高年女性が避けて通ることのできない更年期における大きな壁をうまく乗り越えていくには夫婦生活にあると説いております。中高年の女性も男性も本誌を手にして考えて戴きたいと支援する思いで補足いたします。

更年期とは女性の卵巣の機能が停止する45歳から55歳周辺を指しております。卵巣の機能が低下し始め女性ホルモン(エストロゲン)の分泌が急激に少なくなります。すると女性の脳は卵巣に対して「もっと働け」と無体な指令をだすのです。指令を受ける卵巣はたまったものではありません。限界にきているのです。その不協和音が更年期障害となって表れてくるのです。

その不協和音の様子を容易にみるのが簡易更年期指数(SMI)なのです。 それは「空の巣症候群」ともいわれる不定愁訴をホルモンに依存する血管運動神経系の状態を最初の4項目で、次の4項目で精神・神経的なものをみ、残り2項目全体的な状態を判断するものです。どのような状態にあって、どのような治療を、若しくは指導をするかの判断材料に最適として作成されたものです。皆様が実際にこの表を用いて個々人がどのレベルにあるのかを評価されてみるのも良いのかもしれませんね。

2_2 それでは、木村先生たちが日本更年期学会で発表されました内容の一部を覗いてみることにしましょう。先ず、調査対象となっている中高年女性は45歳から65歳の健康な女性であり平均年齢は55.5歳です。このスライドは、本誌で取り上げた「パートナーの欲求が煩わしい」という女性が59.1%、「パートナーの欲求を拒む」67.6%、「自分の欲求に応じてくれない」57.0%という数値を示したものです。この数値をみますと性的不一致感を表しているようで「男という性のエゴ」が前面にでているように思われますね。

次に、彼女らの夫婦生活をみますと性交痛を訴えている女性が半数もいるということでした。中高年女性はエストロゲンというホルモンが少なくなってきますと膣内の潤滑度(潤い)は落ちてきます。そのためには十分な潤いを持ってからの行為に入らなければならないのですが、それもままならないようです。出血がみられるようでは問題でパートナーも理解してくれるのかもしれません。そして妻の欲求にいかに応じていないか。この実態では、夫の欲求の煩わしさ拒む気持ちも理解できますね。3_2

これらを踏まえて、更年期指数といわれる不定愁訴の関係をみてみましょう。これはセックスの有無とその時間との関係性を調べたものです。セックスをしているか否かにおいては、全く関係はありませんでした。年1回の有無で分けておりますが、月1回以上とに分けても全く関係ありませんでした。ところがセックスにかける時間です。30分以上と30分未満に分けてみますと、5ポイント近く後者が高くなっております。それをセックスの時間が短くて不満と訴えている女性では明らかに不定愁訴の値は高値を示しているのです。

そして中高年女性の不定愁訴と夫婦関係についてまとめたものです。「夫との生活に幸せ感を持っている」と答えているのは128名中115名(89.8%)もいたのでした。でも不定愁訴との関係は全くありません。また、「夫の性的欲求を煩わしい」と思っている群とそうでない群との間にも関係性はありませんでした。4_3

夫と性的一致感を持っている群とそうでない群を比較しますと明らかに違ってきているのです。また、性生活に満足している群と不満足群との間にも有意に不定愁訴の値は異なってきているのでした。ことばで表現する思いには「今の生活が満足」というのでしょうが、性というのが重い足枷になっている事実が明らかにされているようです。

少子高齢社会が叫ばれている日本において、今一つ考え直さなければならない問題に「セックス」にかかわることがあるのではないでしょうか!5_3

注:SMI値におきまして平均値が30点前後を示しております。対象者は健康女性となっているのもかかわらず、やや境界域を超えていることに注目してください。

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